費用は誰が何円出す?親の資金援助は?

結婚式は安くても数十万、高いと数百万のお金がたった一日で動くものです。こうなると問題なのが、結婚式費用は誰が出すのか、と言うことですね。特に誰がいくらの割合で出さないといけないという規則はありませんので、両家の話し合いによって決定することになりますが、一般的には誰がいくらくらい負担しているのでしょうか?

実は結婚式費用の負担率は「圧倒的にこの負担率が多い」というのはありません。あえて言えば、両家で平等に折半が全体の3割、招待客の人数で割って人数分だけ負担するのが全体の2割弱ほどで、あとの5割強は様々な分担方法をしています。

例えば、嫁を貰うので新郎:新婦=7:3で負担だとか、衣装代が高いから新郎:新婦=4:6、新郎新婦で共同貯金をしてそこから全額だとか、新郎が100%負担だとか、招待人数に差があるので料理と引き出物だけ招待客人数で割って後は折半など、実に多様です。両家で折半がやや多いものの、一般的に決まった負担率がないので決めにくいですね。

結婚式費用の負担率がいくらであるにせよ、新生活までにかかる結婚費用は新郎新婦の貯金とご祝儀、親の援助でまかなう場合が多いようです。統計によると、結婚式を挙げたカップルの半数以上で親からの資金援助があり、全国平均では200万弱程度の援助があるようです。

資金援助の方法としては、式の前にまとまった金額を渡されたり、衣装の金額だけ、親戚の宿泊費・交通費だけなどと項目別に資金を渡されたりします。また、親の意向で式を挙げる場合には、親が全額負担することもあるようです。

全体的には親の資金援助を受ける場合が多いようですが、自分たちの収入に見合った式を挙げたい、口出しされたくない、大人だから援助は受けない、自立の証を親に見せたい、などの理由であえて資金援助を断る方もいるようです。

どういった負担具合になるかは別として、両家での負担率、親の資金援助は早めに決めないとトラブルの元です。明確な話し合いをせずに式の準備を進めていってしまうと、最終支払いの段階になって支払いを押し付けあったり、どちらかが払うものだと思っていて資金を準備していなかったなどトラブルが発生する場合もあります。

一般的には両家の挨拶のときや、結納のときなど、早い段階で負担率を決めたカップルの方が多く、早めに負担率を決めていたカップルほど後々の支払いについてのトラブルは生まれにくいようです。

結婚式にかかるお金は、会場の予約金で10万前後、衣装の予約代に5万前後など、式までに10万前後のお金を何度か支払いますが、結婚式費用の予約金以外のまとまった費用は結婚式の前に支払う前払いです。クレジットカード払いや、後払いをしている式場もありますが、ほとんどが前払いです。

お祝儀が200万程度見込めるからと、お祝儀をあてにしていても、式費用は前払いなので、基本的には式のお金自体は先に新郎新婦と親の資金援助で支払っておく必要があることに注意してください。

また、結婚式にかかる費用は、式の2~3ヶ月前ごろになると、演出や衣装が決まってきて具体的な金額が明らかになり、予算を見直す必要が出てくる場合もあります。親の資金援助が多かったり、片方の負担率が多かったりする場合で予算オーバーしてしまうと、揉め事の原因になりますからこちらも注意が必要です。

両家でいくら負担しあうのかは、両家の話し合いによりますが、トラブルを避けるためにもできるだけ早い段階で資金援助や負担率を明確に決めておけると良いですね。